運動不足や日々のストレス、偏った食事、多すぎる飲酒などによって、高血圧や高脂血症、糖尿病といった“生活習慣病”に罹患する人は少なくない。生活習慣病それ自体は直接的に作用するわけではないが、放置すれば心筋梗塞や脳卒中といった命に関わる病気を引き起こす原因となる。
　一般的な企業・団体においては、定期的に健康診断を行うことで、社員の抱える生活習慣病のリスクを発見できるが、世の中の全ての人が企業に所属するわけではない。自営業やフリーター、あるいは退職した高齢者などは、時間がない、金銭的負担が多い、あるいは面倒くさいといった理由で健康診断を受けていないケースが少なくない。
　個人の命を守るのはもちろん、ますます膨張し続ける医療費を抑制するという意味でも、定期的にヘルスチェックをして病が進行する前に未然に防いだ方が、多大なメリットがあるのは明らかだ。
　そうした問題解決に向けて立ち上がったのがケアプロである。同社では500円からという低価格でのセルフ健康チェックを実現した。検査方法はいたって簡単で、利用者が軽く指先に針を刺して採った血をその場で分析していく。さらには簡易型の骨密度測定器や体重計なども活用。既に存在する検査インフラを有効活用することで、この低価格に抑えているという。
　現在、中野と登戸の常設店のほか、駅前やショッピングセンター、パチンコ店などに出張してセルフ健康チェックサービスを提供している。開催回数は日本全国で年間1,000回程。いかにニーズが高いかをうかがい知ることができる。
　予防医療事業部の落合拓史部長はこう語る。
　「私たちが目指すのは、医療と非医療の懸け橋。なかなか病院に足を運べない方々に、きっかけとなる入り口を提供できればと考えております。ただ、ここに至るまでは、医療制度の壁を乗り越えなければならず、紆余曲折がありました」
　医療行為は医師しか行えない。創業当初は検査が医療行為ではないかとの疑念が浴びせられ、対応に苦慮していたという。それでも厚生労働省などと根気良く交渉し続け、2014年にはガイドラインが施行された。例えば、採血の場合は看護師や臨床検査技師（後に薬剤師も）が立ち会い、利用者が自分で血を採るといったルールが出来上がった。
　「これをきっかけにセルフ健康チェックが広がりを見せ、今では当社のような検体測定室が全国1,500か所設置されるまでになりました。私たちがパイオニアとして業界そのものを開拓してきたと自負しています」（落合部長）

人材育成の仕組みも整っており、先輩がきめ細かく後輩を指導するノウハウも蓄積されている

　同社では予防医療事業だけでなく、在宅医療の支援にも取り組んでいる。すでに中野区と足立区に10人以上の看護師が所属する訪問看護ステーションを立ち上げており、24時間365日体制で地域の高齢者のケアに務めている。
　そもそも在宅医療に取り組むことになったのは、東日本大震災がきっかけだった。
　「被災地にボランティアで看護師を派遣したところ、現地の病院のキャパシティーが追い付かないという現実に直面しました。病院だけでは医療が限界に来ているとなると、国としても進めている在宅医療に力を注がなくてはなりません。自社の看護師たちができることを形にしていこうと、訪問看護ステーションの運営に乗り出しました」と落合部長は説明する。社会の問題を解決するために事業を立ち上げる姿勢は、ケアプロのDNAに刻まれているのだ。
　落合部長は、創業間もなくして入社した同社の古株。大学3年生のときに、立ち上げ間もないケアプロにインターンとして加わったのをきっかけに、今日まで事業の中核で活動してきたという。
　「上に立つのは社長だけという状態の小さな会社でしたから、何にでもチャレンジすることができました。接客もしましたし、営業として鉄道会社とのコラボレーションの折衝も行いました。政府系ファンドとの資金調達の窓口になったこともあります。社会に出ていきなり経営的にヒリヒリするような場面で仕事するのは苦労だらけでしたが、やりがいもまた大きいと感じています」
　かつての日本のお家芸といえば製造業だったが、ヘルスケアにもそうなる可能性があると声を大にする。先進国で最も早く高齢化する日本では、ヘルスケアにおいて世界に先駆けたノウハウが凝縮されているからだ。
　「名だたる大企業からも続々と問合せが寄せられています。世界に通ずるビジネスを作り上げられる点に誇りを見出しています」（落合部長）

落合拓史部長は創業時から数えて“3人目のメンバー”。在学時から経営の中核に関わってきた

　看護師資格を有する予防医療事業部アソシエイトの山下美佳さんは、かつては重症患者等の治療を24時間体制で行なう急性期病院に勤務していたという。しかし、退院後の生活も含めたケアに携わりたいと、大学院に進学して地域看護を研究。卒業後、普段の生活の健康ケアに密接に関わる同社を、働く場として選んだのは自然な流れだった。
　「最初は非常勤のアルバイトでしたので、血液検査を希望するお客様の接客などに関わっていました。正社員となってからは、人事、採用、労務管理といった業務も手掛けるようになりました。特に力を入れているのは人材育成面。血液検査の方法や接客、金銭管理の手法などを体系化して、新入職員を育成するという部分には重点的に取り組みました」
　小さいながらも社員数が増えてきた最近は、教える立場の人間を指導する役割も担っている。失敗しながらも新入職員が成長して、教える側の人間になっていく姿が見られる点が、この仕事を続けていく上でのモチベーションとなっていると、にこやかに話す。
　「入社当初の目的通り、地域で暮らしている方の健康に関わることができている点もやりがいに繋がっています。法やガイドラインによる縛りがある関係上、看護師資格はあるとはいえ、測定結果を見て直接的な健康指導はできませんが、それでも過去の経験を生かして地域の皆さんを支えられている実感を得ています」
　周囲に看護師資格を持っている人が少ないからこそ、自分が看護師であるという自覚がより強くなり、“看護とは何ぞや”と深く考えるようになったと山下さん。ケアプロという場で、看護道を突き詰めていく。

看護師資格を持つ山下美佳さん。道行く人の健康を支えられることに面白みを実感している

　看護師出身の山下さんとは違い、全くの未経験でケアプロに飛び込んだのは予防医療事業部アソシエイトの大越玲奈亜さんだ。もともとは音大でサックスを専攻していたといい、音楽関係への就職も視野に入れていたが、ケアプロに方向転換した。
　「当社には合同説明会で出会ったのですが、健康サービスを提供することで地域の皆さんの健康に寄与できる事業を展開している点が、純粋に『カッコいい』『すごい』と感じました。創業間もないベンチャー企業だけに、会社作りにも参加できることにも面白さを感じて、当社で頑張っていくことにしました」
　入社後は駅前やショッピングセンターなどで行われる健康チェックの現場管理を任されている。体脂肪や骨密度などの測定は無資格者でも対応可能だが、大越さんのみならず、アルバイトスタッフが操作することもあるため、その際の教育なども任されている。
　「専門的な事柄の教え方が難しかったので、教育者用の手順書作りを提案したところ、その整備に関わることになりました。手を挙げればチャンスをつかめるというのは当社らしいところだと思います」
　現場に立っているとお客様の声もよく聞こえてくる。健康に関するアドバイスはできないものの、悩みに耳を傾けるだけでもお客様の心が晴れていくのが手に取るように分かる。健康を守るこの仕事に誇りを感じながら、大越さんは前に進み続けている。

お客様との触れ合いに、大越玲奈亜さんはやりがいを見出している