水泳やマリンスポーツ、ゴルフなど多くのスポーツレジャー用品を取り扱うタバタ。同社製品の愛用者は、一般消費者からプロスポーツ選手や競泳日本代表選手まで幅広い。
　「スポーツレジャー用品を扱う企業は、製造を外部に委託している会社が多いのですが、当社は自社製造です。それだけでなく、企画、開発、製造、営業、アフターサービスまで社内で一貫して行っていることが当社の強みです」と語るのは、田畑社長。自社製造は、開発の意図が製造に直接伝わり、品質チェックを確実に行えるため、品質の向上につながり、かつコストも抑えることができる。更に、一貫体制によりアフターサービスで聞いた使用者の声を次の製品開発に活かすことができる点も、タバタの強みになっている。
　更に、近年は従来のスイミング・ゴーグルの10倍の曇り止め効果を持つ製品を開発するなど、技術力にも自信を持っている。

自社の強みについて語る田畑社長

　タバタのキャッチ・コピーは「地球と遊ぶ企業」という、スポーツレジャー用品を扱う企業らしいものだ。
　「社員にもよく遊び、よく働いてもらいたいと考えています」（田畑社長）
　実際、同社には社員のライフ・ワーク・バランスを充実させるための様々な制度がある。経営管理部の佐藤さんは「当社では1971 年から完全週休二日、１日７時間労働を実施しています」と話す。国家公務員が週休二日制になったのは1992 年ということからも、同社の働き方改革への取組が極めて早かったことがわかる。現在は、社員が長期休暇を取得できる取組も進めている。
　「2018 年は５日間の夏季休暇に土・日曜日を絡めて、全社員９日間の連続休暇取得を実現しました。2019 年には11 日間、2020 年には14 日間の夏季休暇取得を計画中です」（佐藤さん）
　更に、残業時間の短縮にも取り組んでいる。未申請で残業を行なっていると、社内システム上でパソコンを強制的にシャットダウンするなどの工夫により、2018 年の時間外労働は前年比で17% 減少した。
　こうしてできた余暇を活用してもらうために、スポーツジムに通う経費の半額補助も実施。2019 年度からは公的資格取得のための自己啓発支援（受験費用全額負担などの経費補助）を行う予定だという。
　「当社では、社員のライフ・ワーク・バランスを充実させることが組織としての成長にもつながると考え、経営戦略の一環として取り組んでいます。ライフを充実させるための施策を推進する一方で、社員には効率の良い仕事の進め方についても考えてもらっています」（田畑社長）
　その一例が、自社工場における改善活動だ。生産効率を上げるために何を改善すれば良いかを社員が常にチェックして、定期的に発表会を行い、そのノウハウを全員で共有している。

自社の制度について説明する佐藤さん

　新卒入社２年目、スポーツ営業部の中谷さんは同社で働く喜びについて、次のように話す。
　「新製品についての意見を聞くため、販売店向けのイベントを行ったところ、多くの販売店がその場でその製品を取り扱いたいと言ってくださいました。そうした反応をいただけた時は、やはり嬉しいですね」
　新卒入社３年目、マリンレジャー営業部の川端さんは「私は大学のダイビング部でインストラクターもやっていたのですが、当時はダイビング用品についての知識が乏しく、入社するまでこれ程こだわって作られているものだとは知りませんでした。今は、自社製品のこだわりを理解した上で、お客様に自信を持って
提供できます」と言う。
　社員の一人ひとりが喜びを感じながら働いていることが、タバタを成長させる原動力となっている。

お互いが担当する製品ついて語る川端さん（左）と中谷さん（右）