顧客の笑顔を引き出すことを目標に主体性を尊重した育成方針で学び続ける
<カイシャの特徴>
●事業内容:100年培った実績と時代の変化に即した、時計の総合サービス
●育成制度:国家資格取得を支援。時計修理技能士3級は全社員が取得
●働く環境:互いにフォローし有給休暇、男性の育児休業など取得しやすい社風
「時計+αのポータルカンパニー」として、進化と挑戦を続ける
時計ベルトの販売を軸に1920年に創業した石国。現在もオリジナルブランドの時計ベルトの開発を行っているが、時計修理、卸売り、小売店など、着実な事業展開で成長を続けている。
同社は「日本一正直な時計+αのポータルカンパニー」というビジョンを掲げ、時計に関する全てのことで最初に相談される窓口(ポータル)の企業となり、困り事に応えることで、顧客の笑顔を生み出すことを目標にしている。
「2020年に創業100周年を迎えました。歴史ある企業として、これまで培ってきたものを守ることも大切にしつつ、それ以上に時代の変化に対応し、常にチャレンジを続けることも重要だと考えています。技術力、製品、接客サービスなど、全ての面でさらなる質の向上を目指し、お客様を笑顔にしていきます」(石田社長)
時計ベルト業から時計のアフターサービス総合企業へと進化を続ける同社は、現在ECサイトでの時計ベルト販売に注力している。
「2021年から大手の総合通販サイトで販売を開始しました。2022年には自社サイトをオープンする予定です」(石田社長)
店舗を訪れなくてもインターネット上で、オーダーベルトのデザインを決められるシステムも開発中という。
また、新たな販路開拓に向けて、トレンドの創出も進めている同社。例えば、時計のベルトは高級感のある革仕様やベーシックなものが多かったが、桜やアジサイ柄のものを開発するなど、ファッションの一部になるデザインも取り入れていく。
「新しいデザインが次々と出てくる会社としてお客様に認知されるように、柔軟な発想で、新たな歴史へとつなげていきます」(石田社長)

主体性重視の育成方針で顧客の問題を解決する力を育む
入社後は、社内研修で企業理念や社史を学んだ後、外部のビジネスマナー研修に1~2日参加。その後は現場で先輩や上司の指導のもと、細かな業務を習得していく。そうした指導の基本となっているのは、主体性を尊重することだという。
例えば、社員が現状のスキルを把握するための、独自のスキル診断システムを社内で開発。基礎的な時計パーツの名称から、有名時計ブランドの社名の由来といったものまで、2,000個以上の問題が用意されている。社員はいつでも自由にアクセスが可能なため、主体的に学ぶことができ、自分の現在地を把握することができるという。
このシステムを開発したのが、入社16年目で統括部管理セクションの菅家セクション長。
「学ぶべきことを具体化することにより、日頃から主体的に知識を吸収できる仕組みになっています」
また、社員発信企画での研修を開催することもある。例えば、「ワニ革製品を取り扱っているが、クロコダイルとアリゲーターの根本的な違いとは」という社員の素朴な疑問がきっかけとなり、ワニ園に講義を聞きに行く研修を実施した。
「勉強になった上に楽しい思い出になったと社員から好評でした。ちょっとした知識でも、知っているとお客様に話ができますし、多くの知識を持っている販売員として信頼につながります」(石田社長)
その他、資格取得支援にも力を入れており、事務スタッフも含め全員が、国家資格である時計修理技能士3級を取得する。
「現在、2級の実技に合格しています。学科試験の合格も目指し、スキルや知識を深めていきたいです」(入社2年目、百貨店部の浅賀さん)

風通しの良い社風で、社員同士が協力し合う姿勢が、笑顔を生み出す
顧客を笑顔にすることを目指す同社は、有給休暇を取得しやすいなど、社員の笑顔づくりにも力を入れている。
「売り場メンバー同士でサポートし合い、有給休暇を取得しています。休みやすい環境です」(浅賀さん)
また、育児休業に関しても取得実績があり、今までに男性社員も2人が取得したという。
「私が産前産後休業・育児休業取得第一号だったのですが、取得前には、社長が親身に相談に乗ってくれて安心できました。自分の経験も踏まえて、男女かかわらず制度を利用しやすい雰囲気づくりにも力を入れています」(菅家セクション長)

読者からひとこと
社員の笑顔がお客様満足度向上に! 創業100周年を迎えるということは、それまで多くのお客様と関わり信頼を得たからで、当たり前のことではないと思います。時計ベルトを一つずつ大切に扱うのと同様に、社員を大切にし、常にチャレンジし続ける姿勢に魅力を感じました!

社長からのメッセージ
夢のある人、人を笑顔にしたい人、やりたいことを実現したい人と働きたいです。楽しみにしています。


●第29号 (2022年6月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。