ICT技術を生かして教育現場をサポートし、社員の柔軟な働き方も支援する
＜３つの特徴＞
●デジタル教材で教育現場の課題解決を図る
●現場の課題を実感して製品づくりに生かす
●どこでも仕事ができる柔軟な働き方を推進
ICT技術を生かした 学習支援システムを開発
パソコンやインターネットなどのICT技術を生かした学習支援システムやデジタル教材を開発し、全国の教育現場に向けて営業展開するチエル。
1997年の設立時より、教育現場のICT化の一翼を担い、これまでに同社のICT教材を導入した高校・大学は1,800校以上、教育委員会は560以上に上るという。
さらに、同社にとって追い風となっているのが、現在推進されている「GIGAスクール構想」。これは全国の小・中学校などの児童生徒一人にパソコン1台と校内LANを整備するという政策で、大きな節目に立つ教育現場から同社に寄せられる期待は大きい。
「これまでの学校におけるICT化への取組は、パソコン教室などを設け、パソコンに触れ、親しむことを目的としていました。しかし、パソコンを一人１台持つようになると、各教科の授業をパソコンで行うのはもちろん、教科書のデジタル化や日誌、出席簿、テストもネットワーク上で管理できるようになります。そうした環境変化に対応して、先生たちが使いやすい教材やサービスを提供していくことで、教育現場を支えていきたいと考えています」と川居会長はビジョンを語る。
教育現場では、通常の児童・生徒の指導のほかに、ICTに対応した授業準備も必要となる。同社では、そうした先生たちのサポートにも力を入れている。
「定期的に学校を訪問したり、ウェブ講習会を開催するなどして教育現場を支援しています。本社には、実際に製品が体感できるショールームも設置しており、当社の製品をスムーズに現場で活用してもらえるよう努めています」（川居会長）
また、同社では将来を見据え、海外展開も進めており、現在22カ国で同社のICT教材が採用されている。
「日本の教育の質について、海外から高い関心を持たれています。特に、東南アジアやアフリカなどこれから人口が増えICTが進む地域で、私たちの強みを発揮しきたいと考えています」（川居会長）
基礎から学べる研修で 製品知識や技術を身に付ける
同社の新入社員研修は２日間の外部社会人マナー研修と、10日間の社内での製品研修から始まる。その後、配属先に合わせた、同社のシステムを導入した学校現場の訪問や、プログラミング研修など、さらに実践的な研修を行っている。
「基礎から学ぶことができ助かりました。先生たちが使いやすいアプリケーションを提供して、教育に専念してもらえる環境を作っていきたいです」と入社３年目、製品開発担当の戸来さんも意気込む。
テレワークや住宅手当で 社員の働きやすさを支援
社員一人ひとりの事情に合わせ、働きやすい環境づくりに積極的な同社では、コアタイムのないフルフレックスタイム制や、テレワークを導入している。
同社では部署内で出社日を調整し、週のうち１～２日は出社、その他の日はテレワークで業務を進められるという体制を整えた。さらに、自宅でも快適に仕事ができるようにと、テレワーク環境を整える準備費用として全社員に最大３万円の手当を支給したという。
「入社してすぐにテレワーク主体の勤務となったのですが、支援金で椅子やモニターなどを購入し、自宅の環境を整えました。また、月４万円の住宅手当も支給されるので、本当に助かっています」と語るのは、入社１年目、人事総務担当の竹迫さん。新卒採用業務も担っており、面接などで接する学生にも、そうした同社の面倒見の良さをしっかり伝えていきたいと話す。
同社がテレワークを推進する理由を川居会長は次のように語る。
「例えば、親に介護が必要になって、実家に戻ることになれば、従来なら退職を想定しなければなりませんでした。しかし、テレワーク体制をしっかり整備しておけば、日本中どこにいても、会社を辞めることなく働き続けることができます。当社にとっては人が財産ですから、社員が長く活躍できるよう環境を整えていきます」
採用担当からメッセージ
教育現場を変えるという情熱が大切 当社では、子どもたちの未来のために、世界中の先生の授業をICT技術で支えることを企業理念に据えています。この理念に共感し、教育における課題を解決したいという使命感を持って取り組める人に期待します。先生をサポートする、教育現場を変えるという熱い情熱も必要です。先生が熱心な生徒の意欲に応えようとするのと同じように、製品づくりや先生のサポートに情熱的に取り組めば、必ずその気持ちに応えてもらえます。そういった意味でも、やりがいが大きい仕事といえるでしょう。
●第24号 (2021年3月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。