トレーニングを重ねたスタッフの力で、 顧客一人ひとりの感動を写真に残す
<カイシャの特徴>
●事業内容:自前主義を徹底したアルバム制作など写真を軸に事業展開
●働く環境:女性社員比率約95%。長く働き続けられる環境の整備に注力
●育成制度:5段階で評価するトレーニングを実施。確実な技術向上を狙う
業務に手作業を交えつつ 顧客満足度の高い アルバム制作を実現
「感動を写真に残す」をテーマに、フォトアルバム制作、ウェディング撮影、写真館運営等を展開しているテイク・フォト・システムズ。東京本社では、都外にある同社写真館で撮影された写真のアルバム制作を主に担い、その工程には一つひとつ丁寧な作業が取り入れられている。
具体的には、データ加工を行うフォトレタッチやアルバム製本作業を機械に任せず、人の手を介すことでより丁寧な仕上がりを実現し、アルバム自体のクオリティーを高めているという。
「当社では自前主義を徹底しています。社員自ら動くことで可能性の幅が広がり、成長にもつながると考えています。また、加工とプリントはデジタル技術を駆使し、手間を掛けることで被写体の持つ本物の美しさの再現を目指しています」(藤本社長)
そんな同社は、2014年から写真館の集客につなげるプロモーション活動をスタートした。集客も人任せにせず、ターゲットの選定からコンテンツづくり、媒体の決定まで社員たちが手掛けていると藤本社長は話す。
「自前のプロモーション活動は、今後の戦略を考える上で、大きなターニングポイントになりました」(藤本社長)
また、近年、同社が新事業として展開しているのが、フォトパネル制作サービス「フォトピカ」。これは顧客から預かった写真データを単純にパネル化するだけではなく、写真加工技術に長けた同社社員による手作業での加工サービスが付いたもの。
木製やアクリルなどパネルの種類、さらにはそのサイズも複数用意され、顧客のニーズに柔軟に応えられるサービスとなっている。
「当社にとって、『フォトピカ』は新しい挑戦。ですから、これからの進展に期待しています」(藤本社長)
さらに、同社は、都外にある写真館の運営にも注力している。今後は組織体制を強化しつつ、店舗を増やしていくことを目指しているという。
女性社員のキャリアを 途切れさせないために、 社内制度と環境を整える
社員の女性比率が約95%という同社は、女性が働きやすい制度や環境を整えてきた。現在までに産前産後休業、育児休業を取得した全員が復職しているという。
例えば、妊娠中のスタッフには、体調不良時に利用できる5日間分の特別有給休暇を付与している。
「妊娠後、体調がすぐれないことが多く、特別有給休暇を利用しました。ママ社員も多いからか、『体調が悪ければ休みなさい』と声を掛けてもらうこともあり、とてもありがたかったです」(入社2年目、企画部の坂上さん)
制度づくりにおいては、実際に子どものいる社員が中心になっているため、その経験に基づいて快適に働ける環境を目指している。
「ライフイベントを理由に、当社で身に付けた技術力ある人材が失われるのは大きな損失です。『育業(育児休業)』もしっかり取得してもらい、復帰してほしいです」(藤本社長)
トレーニングで 自社基準をクリアする 技術力を磨き続ける
新入社員に対してまず行われるのは、3日程度のビジネスマナー研修。その後は、業務の基礎を学ぶ座学とOJT研修を交えながら、アルバム制作技術を向上させるためのトレーニングを行う。まず、作業標準時間を設定し、その中でスピードとクオリティーを両立させられるように技術を磨いていく。作業レベルは5段階で評価され、半年後を目安にレベル5に到達することを目指す。
「OJTでは、先輩がショートカットキーの使い方など初歩的なことから教えてくれます。また、作業する上で悩むことがあれば、社内チャットを使って気軽に質問、相談ができます。どんな業務であっても、その道のスペシャリストと呼べる方がいるので、とても頼りになります」(入社1年目、制作部の前澤さん)
また、入社から半年間は、2週間ごとに新人面談を実施する。その際には人事スタッフが、現在取り組んでいること、前回面談から成長したと思うことなどを確認。自身の成長に目を向けさせる前向きな声掛けも行って、面談から得た情報をトレーニングに関わる先輩社員と共有し、より効果的な人材育成につなげている。
社長からのメッセージ
自分の特性を知り、それが生きる仕事で能力を伸ばすことが大切。仕事を通して誰のために何をすべきかを考えてみてください。
読者からひとこと
お客様の人生の節目を彩ることのできる仕事
写真館で写真を撮りアルバムを残すのは大切なイベントのとき。そんな誰かの人生の節目を彩ることができる素敵な仕事だと思いました。また、新入社員がOJTで先輩とのコミュニケーションを通じて学び続けられる環境も安心できます。
●第30号 (2022年10月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。