顧客の業務効率化をエンジニアが支援。感謝を伝え合う環境で社員の成長を後押し
<カイシャの特徴>
●事業内容:顧客の求めるシステムやITソリューション提供を主軸に事業を展開
●育成制度:約3カ月の社外研修や社内研修で基礎を磨き現場へ配属
●働く環境:8割がテレワーク利用。2日間のリフレッシュ休暇など制度面も充実
ITインフラに特化したサービスの提供や業務システムを開発
客先でエンジニアが技術的なサービスを提供するSES(システムエンジニアリングサービス)を展開するマイティテクノ。特にサーバーやネットワーク設定などのITインフラサービスを得意としている。
「当社では『提案型SE』を合言葉に、社員が先回りしてお客様の課題を見抜き、提案できるよう指導しています。依頼内容を熟知した上で、改善提案するというきめ細かな対応がお客様からも評価されています」(高田社長)
また、同社は業務システムやウェブアプリケーションの受託開発なども手掛け、ITソリューションを活用した顧客の業務効率化を実現している。さらに、コストや人的リソースを削減したい顧客に対応するために、少ないコードで開発ができるローコードツールを活用しており、エンジニアがスピーディーに不具合の少ない開発を行えるのが強みだという。
「システムの設計、構築、運用のサイクルはどんどん速くなっており、当社でも時代に即した提案を行えるように、積極的に最新技術やツールの導入を進めています」(高田社長)
同社が今後、力を入れていきたいと考えているのが、ITコンサルタントとして企業の課題を解決していくという役割。例えば、顧客が課題解決のためにシステムを導入しても、専門家でなければシステムのポテンシャルを生かした効果的な運用は難しい場合もある。導入の初期の段階からプロジェクトに携わることで、その顧客の課題 の本質を見極め 、それを解決するために最適化された運用を提案できるという。
「SESで提案型エンジニアとしての経験を積みながら、ITコンサルタントとして活躍できる人材を育てていきたいと考えています。お客様のシステムをより良いものに導くことに特化していければと思います」(高田社長)


充実した研修や資格取得支援でエンジニアとして着実に成長できる
同社に新卒で入社すると、まず約3カ月の外部研修で開発の基礎を学ぶ。その後、同社が活用するローコードツールなどについての社内研修を経て、徐々に顧客先での業務に慣れていくのが一般的な流れだという。未経験でも、それぞれのレベルに合った案件で先輩から指導してもらいながら、着実に成長できる環境を整えている。
「社内ヘルプデスクの現場に配属されて、後輩もできました。後輩からの質問にはどんな些細(ささい)な内容でも誠実に答えることを心掛けています」(入社4年目、ビジネスインテグレーション部の新国(にいくに)さん)
この他、外部研修や資格取得のサポートも充実している。外部研修は各自会社に相談し、許可が出れば会社の費用負担で受講できる。また、取得が推奨されている資格は、合格すればそれまでにかかった費用に加え、資格の取得難易度に応じた報奨金が支給される。
「先輩の手厚いフォローや外部研修に加え、配属先の会社で開催される研修への参加が許可されることもあります。成長するチャンスはかなり多いです」(入社4年目、ビジネスインテグレーション部の井上さん)

リフレッシュ休暇など社員の意見を制度に反映する風通しの良さが魅力
同社では、社員の8割がテレワークを利用しており、コロナ禍以前から推奨されている。取得日数の制限はなく、配属された現場の状況に合わせて自分の裁量でテレワークができる。
「現在は週1回在宅勤務をしています。社員同士が顔を合わせることが少ない代わりに、オンラインでの交流が盛んです。月に2回ほど開催されるオンラインランチ会は社歴や部署に関係なくいろいろな人が顔を出し、私も積極的に参加しています」(新国さん)
また同社には、社内のチャットツール上で感謝を伝え合う「感謝投稿制度」という仕組みがある。もらった感謝ポイントのランキングによって報奨金の支給もあり、これらのアイデアは、年2回実施される全体会議や、社内イベントの運営などを行う有志社員の意見によって実現したという。
また、休暇の取得を奨励する社風も魅力。特別有給休暇として、土日祝日につなげて自由に利用できる2日間のリフレッシュ休暇があり、連続して休めると社員から好評だという。

社長からのメッセージ
自分が誰のために何をしたいかをしっかり考えて仕事を探しましょう。ベースとなるのはどんな仕事でも人間力です。

読者からひとこと
感謝を大切にするIT企業!
今後、必要不可欠となるITインフラサービスを強みとして、お客様目線で動いている点に魅力を感じました。未経験であっても安心して働くことのできる環境であり、「感謝投稿制度」など一人ひとりを大切にしている企業でもあると感じました。

●第31号 (2022年12月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。