建設工事現場で見掛ける建物を覆う白いパネルは、周囲に騒音や振動を漏らさないための重要な役割を担う。1963年設立のヤクモは、このパネルに象徴される各種騒音・振動防止装置の開発から、製造、施工などを行っている。実績の中には、建築用防振装置のほか、コンサートホールやライブハウスなどの遮音装置、体育館や柔道場などの振動対策装置などもあり、快適な空間づくりに寄与してきた。
　「当社は、工場や建設現場の環境を改善する防音・防振装置の開発からスタートしました。近年は、多様な実績と技術を見込まれて、調査の案件を受けることもあります。人に優しい快適な環境づくりのため、中小企業ならではのきめ細かい対応を心掛けています」
　舟木社長は同社の強みをそう説明する。
加えて、現在注目されているのが、同社が取り扱う免震装置やフロアに伝わる揺れを大幅にカットする免震床の技術。地震による振動でコンピュータサーバーが倒壊すると情報システムに大きな打撃を与えることになるため、データセンターを運用するIT企業はもちろん、一般企業からの引き合いも増えているという。
　「東日本大震災でも当社の技術を導入したデータセンターは、被害がありませんでした。万一のときに社会インフラを守るという使命感を持って開発に当たっています」（舟木社長）
　大学の研究室と共同で開発に当たることも多いといい、今後も「音」「振動」に関するプロフェッショナルとして、技術開発に取り組んでいきたいと意欲を燃やす。

　同社では、女性のエンジニアも在籍中で、子育てをしながら働き続けられる環境を整備している。
　在宅勤務制度も2018年から導入している。そのきっかけになったのが、入社８年目、総務部に所属する森口さん。結婚で関東圏外に引っ越すことになり、退職を申し出たところ「在宅で仕事を続けてほしい」と会社から提案があったという。
　「とてもありがたい話でした。ただ、スタートした当初は、書類のやり取りや押印のために週に１回ほど、東京のオフィスに足を運んでいました。現在は、書類の電子化を進め、在宅勤務で仕事が完結しています」
　森口さんのほかにも、子育てや介護などで通勤が難しい社員にテレワーク活用の幅が広がっている。
　「当社で身に付けたスキルを、結婚、出産や介護で諦めてほしくありません。社員が快適に働き続けるための仕組みやツールは、今後も積極的に導入していくつもりです」（舟木社長）