最先端技術に欠かせない光源装置に特化。未経験者も現場で専門性を高められる
<カイシャの特徴>
●事業内容:太陽電池の研究開発や半導体製造に貢献する装置を開発・製造・販売
●育成制度:OJTで社員それぞれに合わせた育成。資格取得支援制度あり
●働く環境:入社時に有給休暇付与。休みやすく、テレワークなどで働きやすい
太陽電池や、半導体の研究・製造に不可欠な検査装置を世の中へ
光源や電源技術を駆使した装置の開発・製造・販売を行っている山下電装。高い技術力と品質が評価され、大手メーカーや国の研究機関、大学などの最先端の研究や開発に同社の精密機器が導入されている。中でもソーラシミュレータと半導体欠陥検査装置が同社の主力製品だという。
ソーラシミュレータは、太陽電池のセル(パネルになる前のパーツ)が正しく性能を発揮できるかなどを評価する際に活用される装置。太陽電池パネルは、最も性能が悪いセルに残り全てのセルが影響されるという特性を持つが、同社が製造するソーラシミュレータがセルの評価、選別に用いられているという。
また、半導体欠陥検査装置は半導体製造に使うウエーハという素材が限りなく平面に近いかどうかをチェックするために用いられる。ウエーハに傷や凹凸、ゆがみがあると歩留まりが悪くなるため、同社の検査機器は顧客の製品の品質を上げる重要な役割を担っているといえる。
「太陽電池も半導体もニーズは増え続けており、新しい素材の開発も進んでいます。当社も新しい素材での検査に対応できるように技術研究や製品開発を進めているところです。国内だけでなく海外からの引き合いも多く、最先端の開発に携われるところが当社の事業の魅力です」(山下社長)
同社の技術を支えるものとして、光を安定して発光させる電源の開発力も挙げられる。例えば、太陽電池の精密検査においては、安定した電源で長時間同じ光を当て続けることが求められる。また、自然光を再現したり、様々な部品や製品に長時間、太陽を模した光を照射し影響を調べる曝露(ばくろ)試験に用いられる製品も開発・製造しており、これらにも電気の安定供給が欠かせない。
「当社には50年にわたる電気・光学設計のノウハウがあり、マーケットを問わず、お客様の要望にどうすれば応えられるかをはじき出す力があると自負しています。大学などトップクラスの研究機関や大手メーカーの要望に応え続けてきた結果、今の技術があるのです」(山下社長)


日々の業務の中から社員の能力を見いだし、スキルアップを支援
同社の研修はOJTを中心に、配属現場で仕事を覚えながらスキルを磨いていく。山下社長によると、入社時点で専門性があればベストではあるが、業務を行う中で能力が開花することも多く、未経験から製造現場で活躍したり、製造部門から設計部門にキャリアチェンジすることも珍しくないという。
入社4年目、電気技術課の畑中主任は、製造部門で新人の指導に当たり、業務の中で確実に仕事を覚えてもらうために指導書を作成しているという。
「製造した機械の工程は写真や文書などで必ず記録を残して、次に似た仕様の依頼が来たときにマニュアルとして活用しています。成長は早い人もいれば遅い人もいるので、焦らず身に付ければ大丈夫です。私も手先が器用ではありませんでしたが、今では問題なく対応しています」
また、業務上必要な資格の取得も推奨しており、取得に要した費用は会社が負担する。
「資格取得支援制度を利用して、昨年、第二種電気工事士を取得しました。今後は業務の状況を見ながら、電気主任技術者試験に挑戦できたら良いなと思います」(畑中主任)

気兼ねなく休める社風。テレワークなど、柔軟な働き方が可能
同社では有給休暇の取得を奨励しており、若手からベテランまで休みが取りやすい雰囲気だという。さらに、新入社員でも体調不良等で休める安心感があるようにと、入社直後に5日間の有給休暇を付与している。
また、営業や設計などの職種に関してはテレワークを実施しており、柔軟な働き方が可能な職場といえる。
「働きやすい会社だと思います。有給休暇もいつでも取れますし、仕事上も互いに助け合って、先輩や上司からのプレッシャーは感じません。私は台湾の大学院を卒業し、初めての就職が当社でした。日本語の専門用語を覚えるのに苦労したこともありますが、皆、優しく教えてくれました」(入社2年目、光学技術課の張さん)

社長からのメッセージ
自分の得意なところを生かして働ける場所を探すのが一番だと思います。どんなときも、目の前の仕事を完成させる姿勢が大切です。

読者からひとこと
技術力への信頼が働きやすさにつながる
最先端の開発に携ることは、仕事のやりがいになるのではないかと思います。また、50年近い技術のノウハウがお客様からの信頼につながっていると感じました。このような信頼の高さが、働きやすさや制度の充実にもつながっていそうです。

●第31号 (2022年12月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。