テレワークやフレックスタイム制など柔軟に働ける環境で、土木構造物を設計
<カイシャの特徴>
●事業内容:橋梁など土木構造物の設計
●働く環境:個々人の状況に合わせ柔軟に対応
●仕事のやりがい:有名な橋などの設計に関われる
●育成制度:資格取得費は会社が全額負担
橋梁(きょうりょう)を中心にあらゆる土木構造物の設計を担当
1997年に設立し、建設コンサルタントとして、橋梁や道路構造物、河川に設置する砂防堰堤(えんてい)*などの巨大土木構造物の設計を行うエイル。特に橋梁の設計実績を積み重ねており、同業である建設コンサルタントやゼネコンからの受注に加え、官公庁や自治体からの受託案件にも対応している。
橋梁と一口に言っても、人や車が渡る上部構造と、それを支える下部構造で工法が異なり、設計手法も変わってくる。
「人手が不足し、分業が進む中、橋梁全体を社内で設計できる複数の設計ソフトを保有しているのが当社の強みです。全体計画から地盤などの解析のほか、国の国土強靭化基本計画に基づいた既存構造物の耐震設計も手掛けています。仕事の選択肢が多いので、当社の社員は、ある分野の設計が苦手でも、その他の分野で活躍できるような環境にあります」(吾妻社長)
土木・建設業界は高齢化や人手不足が課題になっており、同社ではそれらの課題に対応するために早くから業務効率化に取り組んできた。
「約5年前から、3次元で情報をデータ化できるCIM(Construction Information Modeling, Management)の関連ソフトを導入し積極的に効率化に取り組んでいます。現場で使用する部材の情報も結び付けることができ、完成イメージの共有がしやすくなりました。新しい仕組みをいかに早く取り入れるかが重要と考え、先行投資しています」(吾妻社長)
その他にも、社内の働き方を見直し、夜10時以降はパソコンを使えないようするシステムを導入。
「めりはりを付けて働けるようになりました。残業削減だけでなく、有給休暇の取得も促し、5年前と比較すると、平均有給休暇取得率が約30%から約60%へ増えました」(吾妻社長)
*砂防堰堤:土石流などを受け止め、川の流れなどを調整する設備

フレキシブルな働き方で子育て中の女性も活躍。長く安心して働ける環境
テレワークが浸透している同社では、週3日出社・2日在宅勤務というスタイルで働く社員が多い。
「個々の事情に合わせ、出社とテレワークの頻度を変えることも可能です。コアタイムが11時~15時30分のフレックスタイム制も導入しており、社員が柔軟に働ける環境を整えています」(吾妻社長)
育児休業後、正社員としての復帰が難しい場合は業務委託として働き、本人の条件が整ったタイミングで正社員に戻った女性社員もいる。
「ライフイベントの多い女性社員も働きやすい環境です。私は育児休業を取得し、6年前に復帰したのですが、吾妻社長からは『仕事は会社でフォローできるけれど、子どもの母親はあなただけ』という言葉をもらいました。周囲のフォローのおかげで、残業せずに働くことができています」(入社16年目、設計部の尾形主任)
また、入社4年目、設計部の小野寺さんは、「私はファッションが好きでヘアカラーを頻繁に変えたりしますが、個性として認めてくれる社風も働きやすい理由の一つです」と話す。
さらに、仕事の良いパフォーマンスは社員の健康からという考えで、健康診断時に会社の費用負担で婦人科検診の受診が可能。その他、24時間電話相談ができるメンタルヘルス専門家とも契約を結んでおり、社員の家族も自由に利用することができる。

着実に成長できる喜び。日本を代表する橋梁も担当
中途採用で未経験という社員も多く、文系出身者も多いという同社。
「全くの未経験で入社し、設計部に配属されましたが、最初は自分が橋梁のどの部分を作成しているのかも分からない状態でした。その都度、先輩に教えてもらいながら一つずつ確実に覚えるように取り組んでいき、以前は分からなかった計算式が使えるようになると『成長できているんだ』と喜びを感じられます」(小野寺さん)
加えて、自分たちが手掛けた設計が、日本を代表するような橋梁など全長数百メートルにも及ぶ構造物であることも多く、仕事の誇りとやりがいは大きいという。

社員の成長したい意欲を後押し。資格取得や研修の費用を会社が負担
同社では、社員の成長を後押しし、資格取得を支援。技術士や簿記など業務に役立つ資格について、取得のための講習料や受験料、登録料は会社が負担をしている。
また、業界団体主催の海外研修に参加する場合の費用も会社が負担し、アメリカやカナダ、ヨーロッパなど、海外の構造物を見学する機会を提供している。

社長からのメッセージ
当社は互いにコミュニケーションが取れる環境づくり、健康経営に注力しています。就活の際は、様々な会社の雰囲気や力を入れている点を見てください。

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●第35号 (2023年12月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。