2008年に設立されたFuture Linkは少数精鋭ながら大規模システムの要件定義から運用・保守まで幅広く手掛けるトータルソリューションサービス会社。大手通信キャリアからは、協力会社としての信頼も厚く、顧客管理、料金管理など事業の根幹となるインフラシステムの構築を任されているという。
　「電話やインターネットは、なくてはならない重要な社会インフラです。私たちはそのシステム構築に携わっていることを常に念頭に置き、お客様と対等なパートナーだという意識で仕事に取り組んでいます」と大里代表は自社の方針を話す。
　同社は創業時から、通信会社のシステム構築一筋で社歴を積み重ねてきた。その実績と技術の蓄積が現在の信頼につながり、強みとなっている。
　同社の培ってきた高い技術と経験への期待は、通信関連企業のみならず、放送、広告、金融やクレジット、電力、ガス、石油、旅行、飲食など、幅広い業界から寄せられるようになった。今後も、活躍のフィールドを広げていきたいと大里社長は語る。
　また、同社では、社内で進行している各種開発プロジェクトが滞りなく進行するようPMO（Project Management Office)部門を設けている。同部門の担当者が１カ月に１度、社員一人ひとりにプロジェクト進行上で何か課題がないかヒアリングし、問題解決をサポート。若手社員にとっては、業務上の疑問を気軽に相談できる機会にもなっている。
　「これからも技術力を高め、社会に貢献していきたいと考えています」（大里代表）

　「システム開発は、PCに向かって黙々と作業するイメージがあるかもしれませんが、課題を理解し、要望に沿ったシステムを設計するためには、関係者同士のコミュニケーションの時間がとても重要だと考えています」（大里代表）
　同社では、現在９割の社員が在宅勤務を実施しているため、ビデオ会議やチャットツールを使用してコミュニケーションを図っているという。こうした積み重ねの結果、社員同士の日常的な交流も活発で、社内の風通しも良いという。
　入社２年目、システム開発本部の中野さんは、この社風のおかげで会社にスムーズに馴染めたと話す。
　「いろいろな社員と交流して、技術的なディスカッションをすることも。刺激になり、仕事の面でもはかどります」
　さらに、社員が働きやすい環境づくりにも努め、女性社員の育児休業からの復帰率は100％。現在、１年間の育児休業を取得している男性社員もいると話す大里代表。
　「社員が成長できる環境と同時に、働きやすい環境をより充実させていきたいと考えています」