自動ドア駆動装置の開発から保守まで。多様な人材が学び合い成長する場を目指す
<カイシャの特徴>
●事業内容:自動ドア装置の専業メーカー
●働く環境:自由度の高い勤務体制を整備
●育成制度: オンラインでの 総合的な育成講座
●仕事のやりがい:お客様から 直接聞ける 感謝の声
自動ドアに関する業務をワンストップで手掛け製品とサービスを強化
自動ドアの専門メーカー、日本自動ドアが手掛けているのは、主に自動ドア装置のコンピューターとモーター。同社は、それらの開発・設計から製造、販売、施工、さらにメンテナンスまでをワンストップで担える点に大きな特徴がある。
「 メンテナンス等で把握したお客様の声から潜在ニーズを分析して、開発へスピーディーに反映しています。また、中間に介在する会社がないため、良い製品をより安く提供できることも、当社の強みです」(吉原社長)
自動ドアはただ便利なだけではなく、暮らしの安全・安心にも貢献している。
まず挙げられるのが、バリアフリーの視点。車椅子やベビーカーの利用者、杖(つえ)を必要とする人にとって、自動ドアは便利な社会生活を支える存在となっている。
また、触れずに開閉できるという点で、改めて注目されるのが感染予防の効果。コロナ禍を機に自動ドアに切り替えた病院や高齢者施設なども多い。
さらに、省エネルギー対策にも欠かせない。例えば、ドアを開けっ放しにすることによる空調電気代のロスは大きく、自動ドアにすることで確実にコスト削減につなげられるという。
加えて、同社では、近年高まるセキュリティー意識に対応して、顔認証システムの開発などにも力を注いでいる。
同社は、中野区の本社を中心に、北海道と埼玉県に工場を有し、北海道から沖縄まで全国26カ所にサービス拠点を展開している。設置先も私たちの生活に身近なコンビニエンスストアから、自動ドアの重さが数トンにもなる工場用まで幅広い。そんな同社は、数年前から、独自の視点でドア本体の製造にも乗り出した。それが環境にも優しい木製の自動ドア「セルヴァンス」。
「当社は埼玉県の飯能市に山を所有しており、そこで育ったヒノキ材を活用した木製自動ドアを販売しています。木材の活用はCO2の排出削減にもつながります。今後は、地産地消を推し進めるためにも地域ごとの銘木を使ったドアへと事業を広げたいと考えています」(吉原社長)
自分の都合に合わせてフレキシブルに働けるからプライベートも仕事も充実
同社社員の職種は、開発や施工の技術者、営業、顧客対応と幅広い。このうち特に女性が活躍しているのは、営業事務、顧客対応のコールセンターなどの職種で、出産と育児休業を経て復職し働き続ける社員が多いという。
誰もが働きやすい職場環境の実現に向け、同社では在宅勤務制度とフレックスタイム制の導入による、自由度の高い勤務体制の整備に力を注いでいる。
「営業事務もリモートワークが進み、私も出社するのは週1回です。通勤にかかる時間がなくなった分、趣味を楽しむ時間が増えました」(入社3年目、東京北営業所の藤田さん)
オンライン総合講座を開設。自分の成長につながる学びの場もフレキシブル
同社はこれまでOJTを若手人材育成の中心にしてきたが、これに加えて昨年度から新たに、 オリジナルのオンライン研修「JADオンラインアカデミー」をスタートさせた。これには3つのジャンルがあり、新入社員はまず「リスキリングプログラム」でビジネスマナーや自動ドアの基礎知識などを学ぶ。その後キャリアに応じて受けるのが「次世代マネジメント育成プログラム」。さらに一般教養としての「リカレントプログラム」があり、人間的な成長をサポートしている
「配属先で上司からマンツーマンの指導があり、自分の興味に合わせてアカデミーでも学べる。当社らしい育成環境になっていると思います」(入社3年目、コールセンターの松喜さん)
人に喜ばれる実感。業務改善の提案と実現にも仕事の達成感がある
自動ドアは暮らしの便利さや安心に直結する製品ということもあり、メンテナンスが欠かせない。 修理対応などでお客様から直接感謝の声を聞けることが、仕事の魅力になっている。
「お客様からドアの不具合に関する電話を受けたとき、想定できる対処を試してもらって解決できたり、営業所への修理手配が速やかに行えて感謝されたときの達成感は大きいです」(松喜さん)
さらに、風通しの良い職場環境がやりがいにつながると藤田さんは話す。
「業務の改善が必要と思えば、気軽に上司に提案できます。私はペーパーレス化などを提案し採用されました。導入されて、実際に効果があったときには手応えを感じます」
社長からのメッセージ
社員には、皆が互いに学び合い、自ら成長し、人生を豊かにし、幸せになってほしいと心から願っています。そのために必要なアイテムを私たちは用意します。
このカイシャが10秒でわかるムービー
ムービーはこちら
●第35号 (2023年12月発行)掲載 ※掲載内容は発行日時点のものです。