ソーラーパートナーズは太陽光発電設置、外壁塗装、屋根工事など、住まいのリフォームをサポートする建築のプロ集団。インターネット技術と建設業許可も保有し、それらの高い専門性を組み合わせ、施主（工事発注者）と専門工事店をウェブサイト上でマッチングさせるビジネスを展開している。
　施主と工事店との間に販売会社を介在させないという仕組みによって、施主の要望に十分応えた工事が安価に行えるようになるという。
　専門工事店からの提案は、施主にとって理解が難しいこともあるが、そこをフォローするのが同社の強み。技術用語などをかみ砕いて説明し、希望通りの工事に導いていく。
　 「当社は、太陽光発電設置のネットワーク運営事業からスタートし、関連事業を段階的に拡大してきました。今後も私たち自身が納得できるサービスを、スピード感を持って提供していきます」（中嶋代表）
　かつては、販売会社（自社施工しない会社も含む）と施主を結ぶ事業を主体にしていたという同社。しかし、さらに良質なマッチングを行うために、施主と工事店とを直接つなぐという現在のスタイルに切り替えたのが、現在のビジネスにつながる分岐点だった。その後、東日本大震災を機に再生可能エネルギーが注目されるようになると、市場が拡大した産業用太陽光発電ではなく、あえて住宅用太陽光発電を専門とする道を選んだという。
　「住宅用太陽光発電の購入では、悪質な業者にだまされる施主様もいました。そこに憤りを覚えて、ならば自分たちがその専門家になろうと考えたのです」（中嶋代表）
　こうして同社は、「住まいのプロに誇りを、暮らす家族に喜びを。」というミッションを少しずつ具現化していった。

　現在、多くの社員が在宅勤務を実施しているという同社。チーム会出席のため、月２回は必ず出勤するルールを導入している一方で、オンライン上のコミュニケーションにも力を入れている。
　例えば、24時間以内にあった「良いこと」を報告し合う取組「Good & New」、役職、担当業務などが異なるメンバーでチームを組み、定期的にミーティングを行うことで、チームワーク力をアップする「三人組制度」などが実践されている。
　入社１年目、マーケティングチームに所属する中山さんは、これらの制度を積極的に活用しているという。
　「おかげで、専門外の『ちょっと分からないこと』を気軽に聞ける人間関係を構築することができました」
　また、同社はプライベートと仕事のバランスを図る制度の充実にも積極的で、男性社員に対しても、育児休業を取得するよう働きかけている。最低５日間の取得が推奨されているもので、既に複数の男性社員が利用。家族からも好評を得ているという。
　「社員と家族の幸せがあってこそ、充実した仕事ができると考えています」（中嶋代表）